2023年9月7日のジャニーズ事務所の会見を受けて、大手企業が次々にジャニーズタレントのCMの出演、契約などを見合わせる動きになっています。
今回の記事では、ジャニーズ事務所が、なぜ社名変更すべきなのに現状のままにするのか?深堀していきます。
ジャニーズ事務所は社名変更すべき!現役タレントも覚悟している
ジャニーズ事務所の会見が9月7日に行われましたが、その日を境に大手企業がジャニーズ事務所のタレントを使ったCM契約を継続しないという動きになっています。
その原因は、ジャニーズ事務所の「性加害問題対する今後の対応」の記者会見にあります。
ジャニーズ事務所の会見時間は4時間を過ぎていましたが、内容が薄いと感じたのは私だけではないはずです。
解体的に再編するなら、すぐにでも社名変更すべきだと思います!
イメージ商売なので、社名変更をしてゼロからスタートしないと世論は納得しないでしょうね。
結果的に、継続契約しない企業が相次いで出てきてしまいました。
【ジャニーズ事務所の会見内容まとめ⇩】
- 故ジャニー喜多川氏による性加害を認め、謝罪と再発防止を表明。
- 藤島ジュリー景子前社長が経営責任をとり辞任、東山紀之が新社長に就任。でもジュリー前社長は株式を100%保持して代表取締役として会社に残る。
- 被害者への謝罪と補償を検討。
- 「ジャニーズ」という会社の社名変更は検討の余地があるが現状のまま。
ジャニーズ事務所の社名変更すべきと現役タレントも話している
引用:Johnny’s net
ジャニーズは社名変更すべき!と現役のジャニーズタレントも発言しています。
KAT-TUNの中丸雄一さんさんは、「客観的にみると明らかに(社名を)変えていくのが妥当な道だと思うんですけれども、あえてジャニーズ事務所は茨の道を現時点では選んだというふうに受け取っています」とテレビで語っています。
もっと深刻なのが、グループ名に「ジャニーズ」が入っている「ジャニーズWEST」です。
メンバーの中間淳太さんは、「ジャニーズという名前を見ただけで嫌な記憶がフラッシュバックする方もすごくいると思うし、世間一般の目で見てもジャニーズの名前続けるのはおかしいことだと僕もわかってます。なので、僕も変えるべきだと思ってますし、ジャニーズWESTの名前がなくなることも覚悟もできてます」と語っています。
グループ名の変更も覚悟していると踏み込んだ発言をしています。
会社よりもタレントさんの方が、被害者への気持ちが強く感じました。
「ジャニーズWEST」は、「なにわ男子」や「Aぇ! group」などに遅れをとっているように見えましたが、中間さんの発言で一気に好きになりました。
グループ名が変わっても、「WEST」だけになっても応援していきます!
東山新社長は、ジャニーズ事務所の社名変更すべきである
会見では、東山新社長が「社名変更は検討の余地がある」「これだけの犯罪ですから守るべきなのか?」「今のところ変更はしない。」「ジャニーズという名前は、これまでタレントが培ってきたものであります。」などと考えがまとまっていない答えをしていましたよね?
本来は、すぐにでも社名変更すべきであって、ジャニーズという会社名でこれから色々と仕事をしていく事は限りなく難しいです。
悪いイメージがついてしまっているので、企業としてもタレントを使いずらいでしょうね。
創業者のジャニー喜多川氏による性加害問題
故ジャニー喜多川氏による性加害問題は、ジャニーズ事務所のブランドイメージに大きな傷を負わせました。
2023年2月、ジャニーズ事務所の元タレントから、故ジャニー喜多川氏による性加害を告発する声が上がりました。
その後、複数の元タレントから同様の証言が相次ぎ、ジャニーズ事務所創業者による性加害問題は大きな問題に発展しました。
この問題は、ジャニーズ事務所の創業者によるもので、その影響は大きく、日本社会全体に波紋を広げました。
ジャニーズ事務所は、第三者委員会に調査を依頼して、その結果を踏まえて今後の対応について記者会見をしました。
ジャニー喜多川氏による性加害問題は、ジャニーズ事務所の歴史に大きな汚点を残しました。
この問題を払拭するためには、社名変更すべきであり、抜本的な対策が必要なんです。
東山紀之新社長が社名変更を否定
東山紀之新社長は、社名変更を否定しました。しかし、その理由は明確に示されていないというのが会見を見ていた人の多数意見でしょう。
東山新社長は、2023年9月7日の会見で、社名変更について「ジャニーズ事務所という名前は、多くのファンや関係者の方々の思いが詰まったもの。簡単に変えられるものではない」とも述べています。
しかし、東山新社長は、なぜ社名変更が「簡単に変えられるものではない」のか、その理由を明確に説明をしていません。
社名変更について、ファンクラブの名称変更や、ブランドイメージの混乱などのデメリットを懸念しているのではないでしょうか?
しかし、これらのデメリットは、ジャニーズ事務所のブランドイメージ回復のためには、乗り越えなければならない課題じゃないでしょうか?
社名変更した場合、そのコストは数十億円かかるとも言われています。
そのコストを使わなければ、新しい仕事が来ないのかもしれませんよね。
世間の反応は?社名変更に賛否両論
ジャニーズ事務所の社名変更については、賛否両論の声が挙がっています。
社名変更に賛成派の意見
- ジャニー喜多川氏による性加害問題を払拭するためには、社名変更が不可欠である。
- ジャニーズ事務所のイメージを刷新するためには、社名変更が有効である。
社名変更に反対派の意見
- ファンクラブの名称変更や、ブランドイメージの混乱などのデメリットがある。
- 故ジャニー喜多川氏の功績を否定することにつながる。
ジャニーズ事務所の社名変更は、賛否両論の議論が今でも続いています。
今後も、世間の関心は高まり続け、様々な意見が出てくると考えられます。
ジャニーズ事務所は社名変更すべき?メリットとデメリットを考える
社名変更すべきなのか?そのメリットとデメリットを考えてみました。
大きな会社なので、すぐに決断できないのは分かっていますが、早急に対応した方がいいですよね!
社名変更のメリット
創業者のイメージ払拭
ジャニーズ事務所の創業者であるジャニー喜多川氏による性加害問題は、同社のブランドイメージに大きな傷を負わせました。
社名変更は、これらのイメージを払拭して新たなスタートを切る機会となります。
海外進出の可能性拡大
ジャニーズ事務所は、海外進出にも積極的に取り組んでいるはずです。
しかし、ジャニー喜多川氏のイメージが海外でも浸透していることから、新たな市場での展開に課題を抱えているでしょう。
社名変更は、海外でのブランドイメージを向上させて、新たな市場への進出を後押しする可能性があるでしょう。
新時代へのイメージ刷新
ジャニーズ事務所は、時代の変化に合わせて、これまでにも新たな取り組みを行ってきました。
しかし、創業者のイメージが強く残っていることから、新たな時代へのイメージ刷新が難しいという課題もあります。
社名変更は、新たな時代へのイメージを打ち出し、同社のさらなる成長を後押しする可能性があります。
社名変更のデメリット
ファンクラブの名称変更
ジャニーズ事務所のファンクラブは、タレントの数も多いので莫大な人数の方がいると思います。
社名変更に伴い、ファンクラブの名称も変更する必要があるので、ファンの混乱や不満を招く可能性があると言えま。
ブランドイメージの混乱
社名変更は、ブランドイメージの混乱を招く可能性があります。
ジャニーズ事務所は、これまでに培ってきたブランドイメージを維持するために、社名変更に慎重な姿勢をとっていると言えます。
記者会見で東山新社長が語っていたように、すぐには変えられないというのが本音でしょうね。
コストの増加
社名変更には、商標登録やロゴデザインの変更など、多額のコストがかかります。
また、社名変更に伴う広報活動も必要となるため、さらなるコスト増加になり、数十億円の費用がかかるのでは?とも言われています。
社名変更には、創業者のイメージ払拭や海外進出の可能性拡大など、メリットも多くありますが、ファンクラブの名称変更やブランドイメージの混乱、コストの増加など、デメリットも多く存在します。
社名変更の是非は、これらのメリットとデメリットを総合的に判断して決定すべきなんですが、今回限りは、変更した方がいいのではないでしょうか?
社名変更しないジャニーズ事務所の今後の展望は?
社名変更をしないというジャニーズ事務所の今後は、ビジネスとしてはかなり厳しいものになりそうです。
今後も社名変更すべきなのか?議論を重ねて、変更するしないにかかわらずジャニーズ事務所のイメージ回復に力を入れる事が必要です。
社名変更の是非は、今後も議論の対象となる
ジャニーズ事務所の社名変更は、賛否両論の議論が続いています。
社名変更の是非は、今後も様々なところで議論の対象となると予想されますね。
社名変更には、創業者のイメージ払拭や海外進出の可能性拡大など、メリットも多くあります。
しかし、ファンクラブの名称変更やブランドイメージの混乱、コストの増加など、デメリットも多く存在します。
ジャニーズ事務所の社名変更の是非について、賛成派と反対派の意見が入り乱れています。
ジャニーズ事務所は、社名変更のメリットとデメリットを総合的に判断し、結論を出す必要がありますよね。
社名変更の有無にかかわらず、創業者のイメージ払拭は必要
ジャニーズ事務所が社名変更を実施するかどうかにかかわらず、創業者のイメージ払拭は必要です。
ジャニー喜多川氏による性加害問題は、ジャニーズ事務所のブランドイメージに大きな傷を負わせてしまったので、この問題を払拭するためには、創業者のイメージ払拭が不可欠なんです。
ジャニーズ事務所は、性加害問題の再発防止策を記者危険で発表していましたが、性加害者が創業者というイメージの払拭がなされていません。
ジャニーズ事務所は、社名変更の有無にかかわらず、創業者のイメージ払拭に向けた取り組みを継続していく必要があります。
海外進出の可能性拡大に向けた取り組みも重要
ジャニーズ事務所は、海外進出の可能性拡大に向けた取り組みも重要なところです。
今年は、「Travis Japan」も海外進出していて、海外での仕事にも積極的に取り組んでいます。
しかし、ジャニー喜多川氏のイメージが海外での仕事に影響を及ぼす可能性もあることから、新たな市場での展開に課題を抱えています。
ジャニーズ事務所は、海外進出の可能性拡大に向けて、さらなる取り組みを強化していく必要があります。
ジャニーズ事務所は社名変更すべき!と話す松尾潔さん
引用:RKBオンライン
音楽プロデューサーの松尾潔さんも「ジャニーズは社名変更すべき」とRKBラジオ『田畑竜介 Grooooow Up』でお話されていますね。
松尾さんの意見を下記にまとめてみました。
- 評価すべき点はたくさんありましたが、全体としては、どこか芝居がかった、きつい言い方をすると、茶番めいたところもあった気がします。
- 評価すべき点は、「法的なところに縛られずに」と述べて、法を超えて救済や補償をすると明言したことです。
- 文藝春秋やBBC、さらに国連人権理事会まで動いたときにも、事務所はまるで静観していました。
- 自社の第三者委員会が事実確認したらこんなに(簡単に)意見を覆す。これで「外部の意見に耳を傾けた」と言えるのでしょうか。
- 東山紀之さんの新社長就任という人事に関して、僕は疑問があります。身内で首をすげ替えただけじゃないかと。「解体的」には程遠いと思いますね。
- 不自然さの最たるものはやっぱり「社名を変えない」ということですね。
- 東山新社長の「これは創業者や初代グループの呼び名にとどまらない、所属タレントにとってはエネルギーやプライドという性格を担った名称でもあるので、それは守らせていただきます」という理由はさすがに無理筋だと思いました。
- 「被害者ファースト」であるべきだと思うんですね。それがあってのファンであり、所属タレントであると、これは当然のことだと思います。社名継続ということ自体、被害者を置き去りにしている気がしました。
引用:RKBオンライン
松尾潔さんのコメントは、本当に的を得ていると思いました。
社名変更をしないジャニーズは、被害者の事を本当に「ファースト」に考えているのでしょうか?
まさに松尾さんが言う通り、被害者を置き去りにして、事務所や自分たちの事を優先に考えているのでは?と感じます。
事務所には弁護士の方もついているので、相談しながらもう少し考え直した方がいいのではと思います。
ジャニーズ事務所は社名変更のみすべき!グループ名はそのままで
一部のファンからは、「会社名を変えるのは当然だけど、関ジャニ∞やジャニーズWESTなどのグループ名はそのままに出来ないの?」という声が多くなっています。
今まで応援してきたファンの方たちは、グループ名を含めてメンバーの方を応援してきたわけですから、そのままにして欲しいという気持ちはよくわかります。
しかし、被害者ファーストで考えると、「ジャニ」とか「ジャニーズ」という名前を聞くだけで、記憶がフラッシュバックしてしまう事に繋がるので、名前を残すのは厳しいでしょうね。
X(旧ツイッター)でも同様の意見が見られます。
ジャニーズ全グループ名称変更ならみんなで再スタートかもやけど、関ジャニ∞とジャニーズWESTだけって辛い…
— OTTO (@OTTO_8_0516) September 26, 2023
CMとかドラマとかテレビとか、またここから掴みとって行こう!って中でグループ名も変わるってハードルが多すぎる
5人の気持ち考えたら辛い
お願いやから名前残して欲しい…#関ジャニ∞
ジャニーズWESTが好きだから改名回避が大きすぎる今までの大切な名前残して欲しい
— きょ (@k_z_3___) September 7, 2023
eighterとしては関ジャニの名前残してほしいです🥲
— なぽ🍉🍏🐘The White Lounge (@napooo56) September 20, 2023
まとめ
今回の記事では、なぜ?ジャニーズ事務所は社名変更すべきなのに、すぐに対応しないのか?という事を考えてみました。
社名変更を行ったら、イメージの回復にもなるし、世論の反応もいいと思います。
しかし、ジャニーズ事務所は、今まで培って作り上げてきた「ジャニーズ」という言葉を最後まで守りたいのでしょうね。
社名変更がいいのか?そのままがいいのか?という事は、世論がその答えを今出しています。
すべての仕事が無くなる前に、早急に考えた方がいいのではないでしょうか?